２月１日、県教育委員会と京都大学、内田洋行の三者が、高等学校を対象にした「『説明できるＡＩ』実証研究」で連携協定が締結され、本校が実証研究校となりました。
この研究は学習者が主体的な意欲をもってより納得して課題に取り組めたり、教師が生徒のつまずきを把握して適切な指導を行ったりできる教育現場に適したAI活用を目指すものです。
京都大学学術情報メディアセンター緒方広明教授と内田洋行は、単に問題が自動的に提示されるだけではなく、生徒がより納得して課題に取り組めたり、先生が生徒のつまずきを把握して適切な指導を行えるよう、より学習・指導に有効な分析データを導き出す「説明できるAI」の開発を進めています。
本校ではこの「説明できるAI」を授業や家庭学習に導入し、スタディ・ログの蓄積、データ 解析 を通して、分からない分野の学習を繰り返し行い、基礎学力の確実な習得を実現したり、また、学習傾向を分析し、生徒の能力や適性に応じた「個別最適な学び」の実現を目指したりするとともに、教員が指導と評価にも活用したりすることを考えています。

詳しくは、下記のリリース文書をご覧ください。

リリース文書（ＰＤＦが開きます）